家族葬の費用は実際いくら？ブログで見る本当の相場と注意点

家族葬で実際にかかった費用の実例をブログから検証

家族葬を実際に執り行った方々のブログや体験談を調査すると、当初の見積もりと最終的な支払額に大きな差が生じているケースが多く見られます。ここでは、実際の費用例を見ていきましょう。

実例1：参列者6名の一日葬で約54万円

ある方のブログでは、参列者6名の一日葬(通夜なし)を執り行った際の詳細な費用が公開されています。基本プランが約33万円だったものの、以下のような追加費用が発生しました。

• 湯灌(ゆかん)の費用：約7万円
• 司会者の費用：約3万円
• 式後の会場使用料：約3万円
• 祭壇の両側供花一対：約6万円
• 持ち帰り用の食事：約2万円

結果として、当初想定していた金額から20万円以上高くなり、最終的には約54万円の支出となったそうです。この事例から分かるのは、基本プランに含まれていない項目が意外と多いという点です。

実例2：20人規模の家族葬で100万円超

別の体験談では、親族を中心とした20人規模の家族葬を執り行い、総額で約105万円かかったケースがあります。内訳を見ると、葬儀社への支払いが約70万円、お布施が約25万円、飲食費が約10万円となっていました。

この方のブログでは「家族葬なら50万円程度で済むと思っていたが、実際には倍近くかかった」という率直な感想が綴られています。特にお布施の金額は事前の見積もりには含まれておらず、想定外の出費となったようです。

実例3：最小限のプランで約30万円

一方で、本当に必要最小限のサービスに絞り込んだことで、約30万円で家族葬を執り行えたという事例もあります。この方は火葬式に近い形式で、通夜・告別式を省略し、ごく身内だけで見送ったとのことです。

ただし、後日弔問客が多数訪れ、その対応に追われたという課題も記されていました。費用を抑えることと、故人を適切に見送ることのバランスの難しさが伝わってきます。

家族葬の費用相場：全国平均と地域差

実際の体験談を踏まえた上で、家族葬の一般的な費用相場を見ていきましょう。各種調査データやブログの情報を総合すると、家族葬の費用は地域や規模によって大きく異なります。

全国平均は80万円から150万円

家族葬の全国平均費用は、およそ80万円から150万円の範囲に収まるケースが多いと言われています。これは葬儀社への支払い、飲食費、返礼品、お布施などを全て含めた総額です。

一般葬の平均が150万円から200万円程度であることを考えると、家族葬は確かに費用を抑えやすい選択肢と言えます。しかし、必ずしも大幅に安くなるわけではない点に注意が必要です。

参列者数別の費用目安

実際のブログや体験談から導き出される、参列者数別の費用目安は以下の通りです。

• 5人以下：50万円から80万円
• 10人程度：60万円から100万円
• 20人程度：80万円から120万円
• 30人程度：100万円から150万円

興味深いのは、参列者が5人でも30人でも、基本的な葬儀の構成要素は変わらないため、人数による費用差は思ったほど大きくないという点です。主な差は飲食費や返礼品の数によって生じます。

都市部と地方の価格差

地域による費用差も無視できません。都市部では会場使用料が高額になりがちで、80万円から100万円程度が相場とされています。一方、地方では施設費用が比較的抑えられ、50万円から80万円程度で執り行えるケースが多いようです。

ただし、地方でも斎場の設備や寺院との関係性によっては、都市部と変わらない費用がかかる場合もあります。一概に「地方なら安い」とは言えないのが実情です。

見積もり金額と実際の支払額に差が出る理由

多くのブログで指摘されているのが、「見積もりと実際の金額が大きく違った」という問題です。なぜこのような差が生じるのでしょうか。主な理由を解説します。

基本プランに含まれない項目が多い

葬儀社の広告に掲載されている金額は、あくまで基本プランの価格です。基本プランには最低限の項目しか含まれておらず、実際の葬儀を執り行うには追加のサービスが必要になるケースがほとんどです。

例えば、遺体の搬送費用、安置場所の使用料、ドライアイスの追加、会場のグレードアップ、火葬場の利用料などは、基本プランに含まれていないことが多くあります。これらを合計すると、基本プラン料金の1.5倍から2倍の金額になることも珍しくありません。

選択肢を提示される中で追加してしまう

葬儀社との打ち合わせの中で、「故人様のために」「最後だから」という気持ちから、当初予定していなかったオプションを追加してしまうケースが多いと、複数のブログで言及されています。

祭壇の花を増やす、棺のグレードを上げる、湯灌のサービスを追加するなど、一つ一つは数万円の追加でも、積み重なると大きな金額差になります。特に故人を前にした状況では、費用よりも「きちんと送りたい」という気持ちが優先されがちです。

お布施は見積もりに含まれない

多くの方が見落としがちなのが、僧侶へのお布施です。お布施は葬儀社への支払いとは別に必要で、見積もりには通常含まれません。

お布施の相場は宗派や地域、寺院との関係性によって大きく異なりますが、読経料と戒名料を合わせて10万円から30万円程度が一般的です。付き合いのある菩提寺がない場合は、葬儀社に僧侶を手配してもらうこともでき、その場合は比較的金額が明確になります。

家族葬の費用内訳を詳しく解説

家族葬の費用が実際にどのような項目で構成されているのか、詳細に見ていきましょう。費用の内訳を理解することで、どこを見直せば節約できるかが分かります。

葬儀社への基本費用：40万円から70万円

葬儀社に支払う基本費用には、以下のような項目が含まれます。

• 遺体の搬送費用
• 遺体の安置費用とドライアイス代
• 棺と骨壷
• 祭壇の設営
• 会場使用料
• 霊柩車の手配
• 葬儀スタッフの人件費

これらの基本的なサービスで、おおよそ40万円から70万円が相場となります。ただし、会場の場所や祭壇の規模によって大きく変動します。

飲食接待費用：5万円から20万円

通夜振る舞いや精進落としの料理代は、参列者の人数によって変動します。一人当たり3,000円から5,000円程度が相場で、20人規模なら6万円から10万円程度です。

家族葬の場合、堅苦しい会食を省略し、簡単な軽食や持ち帰り用の弁当で済ませるケースも増えています。また、葬儀場での会食ではなく、近隣の飲食店を利用することで費用を抑える方法もあります。

返礼品・香典返し：3万円から10万円

会葬返礼品は参列者全員に渡す品物で、一つ1,000円から2,000円程度が一般的です。香典をいただいた場合は、香典返しとして半返しが基本となり、金額に応じて3,000円から5,000円程度の品物を用意します。

家族葬では「香典辞退」とする遺族も増えています。香典を辞退すれば香典返しの費用は不要になりますが、会葬返礼品は用意するのが一般的です。

宗教者へのお布施：10万円から30万円

仏式の葬儀では、僧侶へのお布施が必要です。読経料、戒名料、お車代などを合わせて、通常10万円から30万円程度を用意します。

戒名のランクによって金額は大きく変わり、信士・信女であれば10万円から20万円程度、居士・大姉になると30万円以上かかることもあります。菩提寺との付き合いがない場合や、無宗教での葬儀を選択すれば、この費用は不要になります。

火葬費用：無料から5万円

火葬場の利用料は、公営か民営かによって大きく異なります。公営の火葬場であれば無料から2万円程度、民営の場合は3万円から5万円程度が相場です。

都市部では予約が取りにくい場合もあり、希望する日時に火葬できないこともあります。その場合、遺体の安置期間が長くなり、ドライアイスの追加費用が発生する可能性があります。

予想外の追加費用に注意すべき項目

実際に家族葬を行った方々のブログで頻繁に言及されるのが、「予想していなかった追加費用」です。ここでは特に注意すべき項目を紹介します。

遺体の搬送費用と安置期間の延長

遺体の搬送は、距離によって費用が変動します。基本プランには一定距離までの搬送費しか含まれていないことが多く、遠方からの搬送や複数回の移動が必要な場合は追加料金が発生します。

また、火葬場の予約状況によっては安置期間が予定より長くなることがあります。その場合、ドライアイスを追加する必要があり、1日あたり1万円程度の費用がかかります。冬場よりも夏場の方が多くのドライアイスが必要となるため、季節によっても費用が変わります。

深夜・早朝の割増料金

深夜や早朝に亡くなった場合、遺体の搬送に割増料金がかかることがあります。病院から葬儀場への移動が深夜になると、通常料金の1.5倍から2倍程度の費用が請求されるケースもあります。

この点は見積もり時には想定しにくい部分ですが、実際のブログでは「深夜料金で3,000円以上追加になった」という記述が散見されます。

祭壇の花や供花の追加

基本プランに含まれる祭壇は、シンプルな構成であることがほとんどです。葬儀社から「もう少し華やかにしませんか」と提案されたり、親族から「故人の好きだった花を飾りたい」という要望が出たりして、花を追加するケースは非常に多いようです。

供花一対で3万円から5万円、祭壇全体の花を増やすと10万円から20万円の追加費用となります。花は葬儀の印象を大きく左右する要素のため、追加したくなる気持ちは理解できますが、予算との兼ね合いをよく考える必要があります。

写真や映像のサービス

遺影写真の作成、葬儀の様子を記録する映像サービス、参列者へのメモリアルDVDなど、記録に関するオプションも追加費用が発生しやすい項目です。

遺影の引き伸ばしだけでも1万円から3万円、葬儀の記録映像は5万円から10万円程度かかります。形として残るものだけに、「やっておけばよかった」という後悔を避けるために追加する方が多いようです。

家族葬の費用を抑える具体的な方法

ここまで見てきたように、家族葬でも相当な費用がかかります。しかし、工夫次第で費用を抑えながら、故人を丁重に見送ることは十分に可能です。実際にブログで紹介されている節約方法を紹介します。

複数の葬儀社から相見積もりを取る

最も基本的で効果的な方法は、複数の葬儀社から見積もりを取ることです。同じ条件でも葬儀社によって10万円から30万円の差が出ることも珍しくありません。

見積もりを依頼する際は、できるだけ具体的な条件を伝えましょう。参列者の予定人数、希望する葬儀の形式、予算の上限などを明確にすることで、比較しやすい見積もりが得られます。

また、見積もりの内容を細かく確認することも重要です。「基本プランに何が含まれているか」「追加料金が発生する可能性がある項目は何か」をしっかりチェックしましょう。

公営の斎場を利用する

民営の葬儀会館よりも、自治体が運営する公営斎場の方が施設使用料が安い場合が多くあります。公営斎場に火葬場が併設されていれば、移動の手間や車両費用も削減できます。

ただし、公営斎場は人気が高く予約が取りにくいというデメリットがあります。また、設備や雰囲気が民営の施設と比べて簡素な場合もあるため、事前に見学しておくことをおすすめします。

葬儀の形式を見直す

通夜と告別式の両方を行う二日葬ではなく、告別式のみの一日葬にすることで費用を抑えられます。通夜を省略すれば、通夜振る舞いの飲食費や会場使用料の1日分が不要になります。

さらに費用を抑えたい場合は、火葬式(直葬)という選択肢もあります。これは宗教的な儀式を省略し、火葬のみを行う形式で、費用は20万円から30万円程度に抑えられます。ただし、後日「もっとしっかり見送ればよかった」と後悔する可能性もあるため、慎重に検討しましょう。

飲食や返礼品を工夫する

会食を省略したり、簡素化したりすることで費用を削減できます。家族葬の場合、参列者が身内だけなので、堅苦しい会食ではなく、後日改めて集まるという選択肢もあります。

会食を行う場合でも、葬儀場の提携業者ではなく、近隣の飲食店を利用する方が安く済むケースがあります。また、持ち帰り用の弁当で対応するという方法も、実際のブログで多く紹介されています。

返礼品についても、高額なものを用意する必要はありません。参列者が身内中心であれば、気持ちが伝わる品であれば十分です。

無宗教葬や僧侶派遣サービスを検討する

菩提寺との付き合いがない場合、無宗教葬にすることでお布施の費用を削減できます。ただし、親族の中には仏式でないと納得しない方もいるかもしれませんので、事前によく話し合っておくことが大切です。

仏式にこだわる場合でも、葬儀社や僧侶派遣サービスを通じて僧侶を手配すれば、お布施の金額が明確になり、予算管理がしやすくなります。相場よりも安価に設定されているサービスもあります。

自治体の補助金制度を活用しよう

葬儀費用の負担を軽減するために、自治体の補助金制度を活用することができます。多くの方が知らずに申請していない制度ですので、必ず確認しましょう。

葬祭費補助制度とは

国民健康保険や後期高齢者医療制度に加入していた方が亡くなった場合、葬祭を行った方(喪主)に対して葬祭費が支給されます。金額は自治体によって異なりますが、一般的に3万円から5万円程度です。

社会保険(健康保険)に加入していた方の場合は、埋葬料として5万円が支給されます。こちらは協会けんぽや各健康保険組合に申請します。

申請方法と必要書類

葬祭費の申請は、亡くなった方の保険証を返却する際に、自治体の窓口で同時に手続きできます。必要な書類は以下の通りです。

• 葬祭費支給申請書(窓口で入手)
• 亡くなった方の保険証
• 喪主の本人確認書類
• 喪主の銀行口座情報
• 葬儀の領収書または会葬礼状

申請期限は葬儀を行った日から2年以内ですが、できるだけ早めに手続きすることをおすすめします。

生活保護受給者は葬祭扶助制度を利用できる

生活保護を受けている方が亡くなった場合、または喪主が生活保護受給者の場合は、葬祭扶助制度を利用できます。これは最低限の葬儀費用を自治体が負担する制度で、基本的に自己負担なく葬儀を執り行うことができます。

ただし、葬儀の内容は必要最小限に限定され、豪華な祭壇や会食などは認められません。制度を利用する場合は、事前に自治体の福祉担当窓口に相談しましょう。

事前準備で後悔しない家族葬を実現する

多くのブログで共通して述べられているのが、「事前の準備が大切」という点です。葬儀は急に必要になることが多いため、慌てて決めてしまいがちですが、できる範囲で準備しておくことで、費用面でも内容面でも満足度の高い葬儀が実現できます。

生前に葬儀社を見学しておく

元気なうちに、複数の葬儀社を見学しておくことをおすすめします。実際の施設を見ることで、雰囲気や設備の違いが分かります。また、スタッフの対応も確認でき、信頼できる葬儀社を選ぶ判断材料になります。

見学の際は、具体的なプランや費用について質問しましょう。「基本プランに含まれる内容」「追加料金が発生するケース」「支払い方法」などを確認しておくと、いざという時に慌てずに済みます。

家族で葬儀の希望を話し合っておく

「縁起でもない」と避けられがちですが、葬儀についての希望を家族で話し合っておくことは非常に重要です。どのような形式で送ってほしいか、費用はどの程度までかけられるか、参列者の範囲はどうするかなど、本人の意向を確認しておきましょう。

実際のブログでも、「故人の希望が分からず、どう決めればよいか悩んだ」という声が多く見られます。事前に話し合っておけば、遺族が迷わずに済み、故人の意向に沿った葬儀を実現できます。

葬儀費用を積み立てておく

葬儀社が提供している積立制度を利用するのも一つの方法です。月々数千円から積み立てられ、満期時には割引や特典が受けられるサービスもあります。

急な出費に備えて、葬儀専用の貯蓄をしておくことも有効です。家族葬であっても最低50万円、余裕を持たせるなら100万円程度を目安に準備しておくと安心です。

家族葬を選ぶ際の注意点とトラブル回避

費用面の準備だけでなく、家族葬特有の注意点も理解しておく必要があります。実際のブログでは、予期せぬトラブルに遭遇した事例も報告されています。

参列を辞退してもらう親族への配慮

家族葬は参列者を限定するため、お声がけしなかった親族から「なぜ呼んでくれなかったのか」と不満が出る可能性があります。特に、故人と親しかった親戚には事前に説明し、理解を得ておくことが大切です。

訃報を伝える際は、「家族葬で執り行います」「香典や供花は辞退させていただきます」と明記し、後日改めて報告に伺う旨を伝えると良いでしょう。

葬儀後の弔問客対応

家族葬を選んだ場合、葬儀には参列できなかった方々が後日自宅に弔問に訪れることがあります。一人ずつ対応するのは想像以上に負担が大きく、「結局、一般葬にしておけばよかった」と後悔する方もいるようです。

弔問客が多く予想される場合は、葬儀後に「偲ぶ会」や「お別れの会」を開催するという選択肢もあります。これにより、一度にまとめて対応でき、遺族の負担を軽減できます。

契約内容を細かく確認する

葬儀社との契約時には、見積もりの内容を一つ一つ確認しましょう。「プラン料金に何が含まれているか」「追加料金が発生する条件は何か」「キャンセル料の規定はどうなっているか」など、不明な点は必ず質問してください。

口頭での説明だけでなく、書面で確認することも重要です。後からトラブルにならないよう、契約書の内容をしっかり読んでから署名しましょう。

実際のブログから学ぶ家族葬の満足度と後悔ポイント

家族葬を執り行った方々のブログを読むと、満足している点と後悔している点の両方が率直に綴られています。これらの生の声から学べることは多くあります。

満足している点

多くの方が満足している点として挙げるのは、「故人とゆっくり向き合えた」という点です。参列者が少ないため、接待に追われることなく、家族だけの時間を持てたことに価値を感じている方が多いようです。

また、「一般葬よりも費用を抑えられた」という経済的な満足感も多く見られます。特に、事前にしっかり見積もりを取り、計画的に準備した方は、予算内で満足のいく葬儀ができたと述べています。

後悔している点

一方で後悔している点としては、「もう少し華やかにすればよかった」という声があります。費用を抑えることに重点を置きすぎて、祭壇や花が寂しくなってしまい、「故人に申し訳ない」と感じる方もいるようです。

また、「呼ばなかった親族から文句を言われた」というトラブルも少なくありません。家族葬を選ぶ際は、事前の根回しが重要だということが分かります。

費用面では、「見積もりと実際の金額が大きく違った」という後悔が最も多く見られます。基本プランの金額だけで判断せず、総額でいくらかかるかを事前に確認することの重要性が改めて浮き彫りになります。