臨終からお葬式までにやるべきこと

臨終

現代では、多くの人が病院のベッドの上で死を迎えると言われています。遺族にとっては大切な家族の死は大きな悲しみをもたらしますが、その直後からお葬式に向けてやらなければならないことが山ほどあります。

医師より臨終を告げられたら、まずは親族にその旨を連絡しましょう。

お葬式の場所を決める

臨終のあとは、まず一番にお葬式を行う場所を決めなければなりません。菩提寺があれば相談し、無い場合は葬儀社を選ぶ必要があります。

このあとの搬送や安置、湯灌や死後の儀式など、全てお葬式をする場所が決まっていないと手配のしようがないものばかりだからです。

お葬式の場所を決めたら、次にお通夜とお葬式の日程を決めます。地域によって異なるものの友引の日は火葬場が休業になることが多いため、火葬の日程に合わせてお通夜やお葬式を考える必要があります。

お通夜とお葬式の日程が決まったら、親戚や故人の友人、知人に連絡しましょう。連絡場所が多い場合は、家族で手分けしてできるだけ迅速に知らせる必要があります。

菩提寺も葬儀社も決まっていない場合は、亡くなった病院で紹介してもらうことも可能です。但し、大切な家族を亡くして気持ちが落ち込んでいる状態の時にあれこれ決めなければならないため、よく考えずに進めてしまって後々トラブルを招くことが良くあります。

可能であれば、事前に葬儀社を決めておくか、ある程度の下調べは進めておいた方がもしもの際に安心です。

葬儀社を選択する基準などについては、「お葬式について調べよう」「葬儀社を決める」を参考にしてみて下さい。

遺体搬送

仮に病院で亡くなった場合、お通夜やお葬式まで遺体を置いておくことはできません。基本的には数時間以内に遺体を搬送しなければならず、遺体を安置する場所と搬送する手段を決めなければいけません。

遺体を搬送する費用は距離によって違います。多くの葬儀社で葬儀費用に含まれている搬送費用は10km程度が多く、それ以上は別途見積もりとなります。亡くなった場所とお通夜やお葬式を行う場所が離れている場合は、早急に搬送手段を確保しなければなりません。

「遺体搬送の費用」

安置

遺体を搬送するにあたり、安置場所を決める必要があります。以前はとりあえず自宅に搬送することが一般的でしたが、最近では住宅事情の変化から自宅に安置するスペースが取れなかったり、集合住宅のエレベーターに棺が入らなかったりするケースがあり、自宅に安置できるケースは2割程度と言われています。

こういった事情から、遺体を葬儀場の安置室に直接搬送するケースが増えているため、自宅に安置できない場合は安置室を完備した葬儀社を選択する必要があります。

「安置とは」

末期の水

 臨終のあと、遺体を自宅や葬儀社の安置室へ搬送して故人と一番近しい遺族が末期の水を取ります。末期の水とは、喉の渇きに苦しまないで済むようにとの願いを込めて、息を引き取った故人の口元を水で潤す儀式のことです。浄土真宗では末期の水の儀式を行わないなど、宗派によっても違いがあるため、事前に確認しておくと安心です。

「末期の水とは」

湯灌・清拭

安置の後に、故人の体を入浴させて清潔にし、在りし日の姿を思わせるよう死に化粧を施します。遺族で行うことも可能ですし、葬儀社に依頼すればすべて手筈を整えてくれます。

最近では「エンバーミング」といって、従来の湯灌と違い遺体の衛星保全に特化した処置を施してくれる葬儀社も増えております。病院で亡くなった場合は「エンゼルケア」といってアルコールを含ませた布で体を拭く「清拭」のような処置をしてくれますが、湯灌やエンバーミングを行いたい場合は搬送後に葬儀社に依頼する必要があります。

「湯灌の持つ意味とは」

故人の遺体の損傷が激しい場合やお通夜やお葬式までの期間が長い場合は、エンバーミングで遺体の腐敗を遅らせることも可能です。

費用はそれなりにかかりますが、数週間単位で遺体を保存しなければならない場合は、葬儀社に相談してみると良いでしょう。

「エンバーミングは何をする？」

死化粧・死装束

湯灌や清拭が終わったら、遺体に死化粧を施して死装束を着せます。遺族で行ってもかまいませんし、納棺師に依頼すれば対応してくれます。

死装束に関しては、巡礼者を模した白い仏衣が思い浮かびますが、最近では故人が愛用していた服を着せて見送るケースも増えています。

希望がある場合は、葬儀社に確認してみると良いでしょう。

「自分らしい“死装束”で最期を迎える」

死亡診断書と死体検案書

亡くなった後は、自治体に死亡届を提出する必要がありますが、この時に必ず必要になるのが死亡診断書、または死体検案書です。

いずれも死亡届と一対になったA3の用紙で、左側が死亡届、右側が死亡診断書（死体検案書）となっています。医師による死亡の証明がない限り、法律的には死亡が認められず、火葬や埋葬もできないということになってしまうため、必ず用意しなければならない書類になります。

●死亡診断書

死因が継続して診療中のものによる場合、医師によって死亡診断書が作成されます。入院中や自宅療養中の場合はかかりつけの医師が死因や死亡時刻を記載した死亡診断書を発行してくれます。病死など死亡の要因が明確なものや老衰の場合は死亡診断書の対象になります。

●死体検案書

死体検案書は、死亡診断書に対して事故死や自殺、突然死など原因が不明な死亡の場合に発行される書類です。いずれも検案が必要になるため、自宅や医院、警察などで監察医の手によって行われます。検案完了後に死体検案書が発行されます。

但し死体検案書が発行されたあとも、状況によっては遺体の引き渡しまでの時間が大きく異なるため、注意が必要です。詳しくは、「お葬式までに必要な書類と届出」でご紹介しています。

臨終からお葬式の間にはたくさんやらなければならないことがあり、喪主だけでは対応するのは大変な負担です。遺族で連絡を取り合い、負担が一人に集中しないように分担するようにすることをお勧めします。