お葬式後に訃報を知ったらどうする？

都市部を中心に進むお葬式の小規模化

生前に親しくしていた人や、お世話になった人が亡くなった時、誰しもがその死を悼み、最期のお別れをしたいと思うでしょう。

しかし最近では都市部でお葬式の小規模化が進んでおり、家族のみで見送る家族葬や、直葬、密葬などを行うケースが増えています。これにはいくつかの要因が関係しています。

●費用の面

一番多いのは、費用の面です。伝統的な葬儀は経済的な負担が大きく、家族にとって大きな負担となることがあります。一方、小規模な葬儀形式では費用を抑えることができ、家族や関係者の負担を軽減することができます。

●ライフスタイルの変化

ライフスタイルの変化も影響しています。現代の社会では、人々の生活が多忙化しており、葬儀の準備や参列に時間を割くことが難しい場合もあります。また、地理的な距離や家族構成の変化により、家族や親しい人たちが一箇所に集まることが難しい場合もあります。そのため、家族葬や直葬といった形式が選ばれることがあります。

●高齢化

故人が高齢であると友人・知人も同じように高齢で、移動するのが困難であることが考えられます。お葬式があることを知らせることで精神的な負担をかける可能性があるため、家族のみで見送る選択肢を選ぶことがあります。

こういった事情によって、限られた人数の家族や親しい関係者だけで葬儀を行うことになります。
この場合、故人の死を公にするのはお葬式が終わった後になるケースも少なくありません。

お葬式が終わったあとに訃報を聞いたら？

●まずお悔やみを伝える

故人の訃報を遺族から直接聞く場合は、まずはお悔やみの言葉を伝えるようにしましょう。

生前の進行が深かった場合、できればお葬式に参列したかったと考えるかもしれません。しかし遺族は様々な事情から家族葬や直葬を選択しています。「もっと早く知りたかった」といった類の言葉や、故人の死因を詳しく効くようなことは避けるべきです。

また、遺族から直接訃報を聞く前に、親族や他の知人から訃報を知るケースもあるでしょう。
その場合、まずは事実を遺族に確認する必要があります。

電話やメールなどで人づてに訃報を知ったことを伝え、事実を確認した後にお悔やみの言葉を述べるようにしましょう。

●弔問の許可を得る

弔問してお線香をあげたいと思う場合は、遺族に事前の許可を取るようにします。突然訪問するのはマナー違反ですので、まずは相手の都合を確認するようにしましょう。
弔問の時期はお葬式後から数日～四十九日までの間とされています。

お葬式の直後は後処理などに忙しいため、遺族の負担になりかねません。そういった場合、少し時間を置く方が無難です。詳しくは「弔問のマナー」でご紹介していますので、参考にしてください。

弔問する際にはお香典や供物を持参するようにしましょう。

場合によっては、弔問を辞退される可能性もあります。
その場合は無理強いせず、お悔やみの言葉を伝え、後日手紙やお香典を送るというのも一つの手です。

●お悔やみの手紙を送る

遠方で弔問するのが難しかったり、遺族から弔問を辞退されたりした場合には、お悔やみの手紙を送るという選択肢があります。お葬式がこれからの場合は電報を送ることができますが、お葬式が終わってしまった後に電報を送るのは相応しくありません。
お悔やみの手紙を書く時には、相手の喪失や悲しみに共感しながら、お悔やみの言葉や遺族への励ましの言葉を伝えるようにしましょう。

堅苦しい内容にする必要はありませんが、忌み言葉は避け、誤字や脱字は入念にチェックしましょう。パソコンで作成して印刷してもかまいませんが、手書きの方がより丁寧です。

またお香典を送りたい時は、手紙と一緒に現金書留で送るようにします。
お葬式が終わっている場合は「御霊前」ではなく、「御仏前」の不祝儀袋を使いましょう。

お香典を送ると、遺族側は返礼品を用意するのがマナーです。もし遺族に負担をかけたくない場合は、返礼を辞退する旨を一筆加えておくと良いでしょう。