「骨葬」で、感染症で亡くなった
家族のお見送りを

感染症で亡くなった場合

新型コロナウイルス感染症が原因で亡くなる場合、そのほとんどが病院になります。接触感染対策などの観点から、遺体搬送の時点で納棺を行います。基本的にその後は棺の蓋を開けないようにすることが推奨されています。通常、人が亡くなってから24時間以内の火葬は法律で禁じられていますが、新型コロナウィルスなどの国が指定する感染症よって亡くなった場合のみ24時間以内の火葬が可能になっています。

多くの場合、遺体は病院や自宅から火葬場へ直行して、そのまま火葬されます。

宗教的な儀式であるお通夜やお葬式を行わず、参列者を呼ぶこともできません。

これは「直葬」と呼ばれ、新型コロナウィルス感染症が拡大する以前から行われていました。

主に経済的な負担を減らしたい場合や、参列者が見込めない場合に行われていましたが、新型コロナウィルスなどのように感染力の高い感染症で亡くなった場合は、感染防止の目的で直葬が行われます。

しかし、感染防止が目的で直葬が行われる場合、経済的な負担や参列者がいない等の理由で選択する場合とは遺族の気持ちが変わってきます。

お葬式をしたかったのにも関わらず、お葬式が出来ないことで故人との最期のお別れの場を奪われてしまった遺族にとっては、気持ちの整理がつかないまま故人のいない生活を開始しなければなりません。

そこでお葬式を行う手段の一つとして選択されているのが、「骨葬」です。

骨葬とは

骨葬は「前火葬」とも呼ばれ、一部の地域で古くから行われているお葬式の一つの方法です。骨葬が一般的なお葬式である地域ではそれが普通のため、特に「骨葬」という表現はしていません。火葬は告別式の後に行うことが一般的な地域でのみ通じる表現のようです。

今のように交通手段が整っていなかった頃は、遠方から親戚がお葬式に参列するためにとても時間がかかりました。また、遺体の保存手段も発達していなかったため、長時間安置していては遺体の損傷が激しくなってしまいます。

そのため、まずは火葬し、遺骨を祀ってお葬式を行うようになったのが骨葬の由来で、特に地域が限定されているわけではなく、北から南まで全国に点在して行われているのが特徴です。

同じ県の中でも一部でのみ骨葬の習慣が残っているという地域もあります。例えば北海道では、函館でのみ骨葬が行われているようです。

他では、東北や北関東、甲信越、東海、中国、九州の各一部で行われているお葬式の方法です。

骨葬のメリット

このように、一部の地域で行われていた骨葬ですが、新型コロナ感染症で亡くなった方のお葬式の手段として、骨葬が行われていない地域でも選択されるようになってきました。
骨葬には、以下のメリットが上げられます。

●先に火葬を行うことで、遺体からの感染リスクが無くなる

感染症で亡くなった人のお葬式を行うのが困難なのは、遺体からの感染リスクが高いためです。事前に火葬を済ませれば感染することはなく、親族や近親者、生前にお世話になった人たちにも安心して参列してもらうことが可能になります。

また、遺体の損傷の心配も無くなることから時期を急ぐ必要も無くなり、日程の選択肢が増えることもメリットの一つです。お葬式のあとにそのまま納骨するといった選択史も増えます。

●故人とのお別れの場を作ることで、精神的な区切りをつけられる

「グリーフケアとお葬式」でもご紹介している通り、大切な人を亡くした後の家族は喪失感が大きく、抜け殻のようになってしまうことがあります。

特に感染症で亡くなった場合は、つい最近まで元気だった人がいなくなることもあり、気持ちの整理がつかないまま日々の生活を送ることになってしまいます。

生きているうちにもっとああしておけば良かった、こうしておけば良かったと自分を責めてしまうことも多く、精神的なケアが必要になる場合も少なくありません。
そういった意味で、お葬式というお別れの儀式は、遺族にとって気持ちの区切りをつける大切な場の一つになっています。
参列者と悲しみを分かち合い、改めて故人を見送ることで、悲しみを抑え込むことなく表現することができるからです。

今後は骨葬が一般的になっている地域だけでなく、その他の地域でも選択する人が増えていくかもしれません。